一見するとまったく関係がない項目が並んでいるように見えますが、次世代経営人材開発の要点は、多くの業務での要点と同じものであるように見受けられます。
ということは、それらの要点を押さえることで、「業務上の目的達成が容易になる」ということかもしれません。
そして、その要点はとてもシンプルなものであるように感じます。
このシンプルな要点を、2022年4月まで東証一部上場企業と呼ばれていた企業様を対象に、ご提供させていただいています。
代表者プロフィール
一條仁志（いちじょう・じんし）
1975年 大阪生まれ
京都大学経済学部卒
広島大学附属福山高等学校卒
元・国立大学法人徳島大学
産官学連携センター 客員教授
元・特別認可法人 長岡京市商工会
経営支援事業顧問
複数の旧・東証一部上場企業での勤務を経て、現職。
主な著書に
「事業再生のススメ」
「内部体制最適化の統合的枠組み」
「なぜ、日本人はうまくいくのか？ ～ビジネス編～」 など
週刊ダイヤモンド誌、日経情報ストラテジー誌、中部経済新聞、毎日新聞 など掲載多数
結婚2回、離婚1回、3女の父
関連書籍のご案内
内部体制最適化の統合的枠組み
加藤寛之 / 一條仁志 著
株式会社シーカー出版刊
ISBN：978-4-434-32182-5
定価：1,600円＋税
これまでに次世代経営人材開発をはじめ、さまざまな業務上のテーマで、2024年4月まで東証一部上場企業と呼ばれていた企業様たちに関わらせていただいてきました。
その経験から申し上げますと、それらの企業様たちには、３つの明らかな特性があります。
特性１．
採用自体が専門職採用ではないため、専門性の高い社員が育ちにくい
特性２．
政府からの要請などの外圧によって、毎年のように新しく生まれる業務がある
特性３．
個々の社員さんに関して言えば、人事異動により、3年から5年の間に1回、担当業務が変わる
こういった状況がある中、ご自身が担当することになった業務で「成果を出すことが難しい」と感じていらっしゃる方も少なくないようです。
そのように感じていらっしゃる方のために、2024年4月まで東証一部上場企業と呼ばれていた企業の中で「業務上の成果を出していくための方法」を、本書のコラムに掲載しています。
2024年4月まで東証一部上場企業と呼ばれていた企業にお勤めの方以外にはまったく役に立たない内容ですが、2024年4月まで東証一部上場企業と呼ばれていた企業にお勤めの方にはお役立ていただけるかもしれません。
該当のコラムは、本サイト内でもご覧いただけます。
↓
必要な方にはぜひ、お役立ていただければ幸いです。
株式会社IJJS次世代系絵人材開発研究所 IJJS Co., Ltd.